日本の教育システムの問題点
日本の教育システムは、明治維新（19世紀末）以降、全国民に向け義務教育としてスタートし、 今日に至るまで、主に「知識を授け、増やす」即ち「情報伝達と記憶」を教育の基本としてきました。 これは下記の理由からです。
(1) 明治政府が「西欧に追いつき、追い越せ」を目標に、教育を進めてきた。
(2) 身分制度廃止に伴い、それまで（江戸時代は主に武士階級のみ教育させていた）対して国民皆に義務教育として教育することとした。このため、平等主義を貫いてきた。その結果、識字率はほぼ１00 ％となり、成果を上げたと言える。
(3) 戦後の教育では、人口増加と経済成長に伴ない進学率も増加し、受験生も増加した。
(4) この多大な受験生に対し、入学試験での評価を容易にし、また公平かつ明瞭にするため、知識量を評価することが必須となってきた。
(5) 大学入試でも、専らこの方法が取られてきたため、小学校から高校の教育でも大学入試に備えるためもあり、「記憶力偏重な教育」の状況となっていた。
なぜ？考えさせる教育システムが必要か？
本学院を設立した目的は、上記日本の教育の問題点（欠落した部分）を補完するためでありました。これは、学院長が大学を卒業し社会に出て、エンジニアとして活動し独り立ちすると、自分で考え、行動することが多く、上司からの指示を待つのでは役に立たないことを実感してきたためです。また問題が発生した時、自ら解決せねばならないことが多く、管理職にはことさらでした。また宇宙などの仕事を通じて外国人とディスカッションしたり、海外で活躍する場合はなおさらなのです。
また、2016年以降、文部科学省は大学入試改革（含む、英語入試）と低学年生に向けて、「新・学習指導要領」を告示しました。これは、これまでの「知識偏重教育」から「考えさせる教育」へと変更することです。理由はグローバル社会として人材を育成するには「問題を自分で発見し、解決できる必要がある。」ためです。
どのように｢考えさせる教育｣を行うか？
2017年5月文科省が新・学習指導要領を改訂し、「考えさせる教育」を示したことは重要なことです。しかし、実施は2020年からとなっています。これは「考えさせる教育」を如何に行うか、その準備や、教員の育成などに時間がかかるためです。
なお、本学院は創立以来、一貫して「考えさせる教育」を行ってきました。当初は手探りでしたが、「単に英語を教えるのではなく、科目を英語で教える」こととし、学年や英語レベルに応じた課題を課し、自分で調べまとめ、解決策を考えさせました。高学年には、議論を訓練させるため、ゲーム形式のディベートを行い、多面的に考え議論する方法で訓練する、クリティカル・シンキングを実施してきました。
